今回、Syno Japan株式会社は、Synoグローバルトレンド第一弾としてグローバルオムニバスを利用し、日本、米国、ドイツ、シンガポール、メキシコの5か国にて「休暇取得に関する意識調査」を実施しました。

働き方改革や生産性向上等、企業の勤務形態を見直す取り組みが近年注目を浴びています。海外からも、「日本人は長時間働きすぎ」とか「有休を消化していない」といったイメージが強い日本ですが、果たして日本の労働環境は本当に特別なのでしょうか？五か国比較調査から考察できる、日本の特異性を示す結果の一部を、分析コメントと合わせてご紹介します。

Q: 「あなたの職場で、年間で最大何日間の休みを取得することができますか？」

国別の休暇獲得日数、TOPはドイツで三週間で最下位は日本で8.76日

欧州は、他の地域よりも多く休みを取るイメージは強いですが、アンケート結果もドイツは5か国中TOPとなり、男女ともに20日以上休みを気兼ねなく取ることができると回答しています。一方、日本は5か国中もっとも少なく、男性は12.5日、女性に限っては4.95日という結果となりました。平均で8.76日という他の国と比べても唯一の一桁ということからも、休暇を取ることができる環境や意識は他の国に比べて、大きく異なっていることがわかります。尚、米国は平均15日で、ドイツと日本との中間に位置することがわかります。

男性有利の休暇獲得環境は、五か国共通

性別ごとに見てみると、5か国すべてで男性の方が女性よりも長く休暇を取ることに抵抗感が少ないことがわかります。とくに日本は男女の差が7.62日と5か国中一番差が大きい結果となりました。

「若い世代は休暇を取りにくい」米国と日本の意外な共通点

年代ごとに見てみると、年代の傾向は、国によって異なるようですが、日本と米国の若い世代は休暇が取りにくいことがわかります。とくに米国は、55歳以上になると休暇日数が大幅に上がる特徴があります。日本は、23-35歳は6.47日と極端に少なく、社会人になりたての時期は、長期での休み取得は困難な状況がわかります。一方、ドイツは年代問わず20日を超えていることから、企業内に休みを長期で取りやすい環境が確立されていることがわかります。

＜調査概要＞
調査対象国：日本、米国、ドイツ、シンガポール、メキシコ
調査対象：18-79歳の一般消費者男女
調査人数：日本（1047人）、米国（1036人）、ドイツ（1030人）、シンガポール（541人）、メキシコ（1022人）
調査期間：2018年4月
調査方法：インターネット調査（Synoグローバルオムニバス調査）

以上

◆ Syno Japanについて
Syno Japan株式会社は、2016年1月にSyno初の海外拠点として設立以降、Syno独自のITソリューションをローカライズし、「グローバルの市場調査（マーケティングリサーチ）」に特化したソリューションを展開しております。海外進出企業（アウトバウンド）や訪日外国人を対象としたビジネスを展開する企業（インバウンド）に対して、デスクリサーチでは入手できないデータを安価かつタイムリーに提供し、日本企業のデータドリブンなグローバルビジネスをサポートします。

社名：Syno Japan株式会社
代表者： 代表取締役 長野 草児
所在地： 〒150-0001 東京都渋谷区神宮前5-36-2 301
設立：2016年1月
URL： https://www.synojapan.com